「現金給付」の経済学:反緊縮で日本はよみがえる

ビジネス・経済

『よむかも』な本の基本情報

  • 著者      :井上智洋
  • 出版社   :NHK出版
  • 定価      :880円+税
  • 発売日   :2021年5月11日
  • 新書      :240ページ
  • ISBN-10:4140886536
  • ISBN-13:978-4140886533

『よむかも』な本のポイント

  • アベノミクスでも賃金は上がらず、需要も回復しない……。
  • 長引くデフレ不況、そして新型コロナの流行。不況は続くよ、どこまでも。
  • 近い未来、AIの進歩で雇用がいくつも失われ、格差が拡大するといわれる。
  • 日本経済を復活させるために必要なのは「国民への大胆な現金のバラまき」
  • ――とか言うと印象よくないかもだけど、要は「需要の喚起」ということ。
  • この本は、その方策となる「追加型ベーシックインカム」の必要性を解説。

『よむかも』な本のレビュー

  • 『「現金給付」の経済学:反緊縮で日本はよみがえる』よむかも。
  • 2020年4月に「特別定額給付金」として10万円の給付があったよね。
  • 簡単にいえば、これが実質的な「ベーシックインカム」だったそうな。
  • ベーシックインカムとは。
  • 生活に必要な最低限のお金を政府が国民に給付する制度のこと。
  • 生活保護みたく「困ってる人」にだけ配るのじゃダメ。なぜか?
  • 不公平だから。
  • 例えば、現金給付を受けられる人に所得制限を設けた場合。
  • 年収「1円の差」で給付を受けられる人と受けられない人に分かれる。
  • スピード感も出せない。
  • 所得制限では、受給資格の審査や事務手続きが膨大になるから。
  • ならもう国民全員に現金配って、お金持ちからは後から税金で回収しよ。
  • コロナの現金給付は生活の安定が第一目的、けど需要喚起も期待できる。
  • 日本経済の停滞は、需要の落ち込みが大きい。
  • 現金給付で生活の不安を取り除き、停滞している需要を喚起する。
  • そのための反緊縮論、ベーシックインカム的な政府による現金給付。
  • 景気を良くするために、日本では伝統的に公共事業が使われてきた。
  • (「ケインズ主義」と呼ばれるマクロ経済政策)
  • その後、金融政策で景気を良くしようって考えが出てきた。
  • (新ケインズ主義―ニューケイジアン―)
  • アベノミクスがまさにこれを重視してたけど、結果は言わずもがな。
  • でも言っちゃうと、庶民までお金が落ちてこなかった。
  • だったらもう「政府が国民に直接お金を配ればいいじゃん」(現ナマ派)
  • そして具体的に「現ナマ」を配る方法が、ベーシックインカム。
  • デフレ不況長期化の懸念、AI技術の発展により雇用が失われる恐れ――。
  • 今後、人々の暮らしと経済を底支えするベーシックインカムの導入は不可欠。
  • この本で書かれているのは「2階建てのベーシックインカム」
  • (固定ベーシックインカム+変動ベーシックインカム)
  • 固定ベーシックインカムは、税を財源に毎月一定額を国民に支給する。
  • 変動ベーシックインカムは、日銀が国債を買い取り、そのお金を給付。
  • (後者はそのときの経済状況に応じて行う一種の景気対策と考える)
  • ベーシックインカムが導入されると、社会保障制度が廃止される?
  • それ「代替型」
  • 今の社会保障制度の一部をベーシックインカムが担う「中間型」
  • 今の社会保障制度はそのままに月7~10万円の給付を行う「追加型」
  • まずは追加型から。徐々に中間型を目指すべし。
  • ベーシックインカムへの理解を深める一冊だって。
  • (ベーシックインカムいいね。でもデメリットとかもあるのかな?)
「現金給付」の経済学: 反緊縮で日本はよみがえる (NHK出版新書 653)
いま、何が本当に必要なのか? アフターコロナの日本経済を活性化するためには、政府が膨大な現金をバラまいて需要を喚起し、緩やかなインフレ好況状態をつくり出すことが必要だ。いかにしてそれは可能か? そこには何の問題もないのか? 日本経済の行き詰...

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