- 『脱GHQ史観の経済学』よむかも。
- 著者：田中秀臣 出版社：PHP研究所
- 定価：900円+税 発売日：2021年4月19日 新書：216ページ
- ISBN-10：4569848435 ISBN-13：978-4569848433
- 経済危機が度重なる現代。「反緊縮財政」でしょ。って著者の人が。
- （緊縮財政は財政均衡のため、政府支出削減とか増税とかする試み）
- （借金し過ぎたから節約します。痛みに耐えろ。欲しがりません勝つまでは）
- （みたいな。2011年までに黒字化するって言ってたのにね）
- （2020年度に黒字化できるって言ってたのにね）
- （2度あることは3度あるのにね……って、いかんグチが止まらん）
- 日本は世界の潮流とは真逆を行ってる。
- 今もコロナ禍終息後の増税による帳尻合わせがテーマになってる。
- （……え、て、まじか!? 知らなかったよ！）
- 根強い「緊縮主義」の源は、GHQの経済政策にあるってここだけの話。
- 米国は、占領後の日本が再軍備しないよう経済を弱体化させる必要があった。
- そこで日本に緊縮財政と金融引き締めをさせてデフレ経済を発生させる。
- これをもって当時の日本を不況に陥れたという。
- しかし歴史的には、朝鮮戦争特需により日本経済は復活。
- そのせいか、緊縮主義はなぜか高評価を獲得。
- それが政策思想として定着していき現在まで至っている。
- 緊縮主義がいかに広まったのか、GHQと当時の経済学者らとの関係から考察。
- （汚職や無駄遣いをやめてほしい。ひとにばかり倹約を求めないでほしい）
- （政治家の人は倹約してるの？ もう増税まじやめてほしい。それだけだ）
脱GHQ史観の経済学 エコノミストはいまでもマッカーサーに支配されている (PHP新書)
GHQ(連合国軍最高司令官総司令部)による日本の「経済民主化」は、増税をはじめ今日まで続く緊縮財政策の起源の一つ、すなわち「経済弱体化」政策だった。GHQが掲げる緊縮主義に日本の緊縮主義者が相乗りし、経済や社会、文化をめぐる考え方にマイナス...
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